首都圏郊外の住宅地内空閑地の実態調査とその規定要因
実施中
山田 育穂
本研究は、人口減少・都市縮退の中で問題が深刻化していくと考えられる首都圏郊外住宅地の空閑地に注目し、千葉県の住宅地を対象とした広域的な調査を行い、その実態と規定要因を明らかにすることを目的とする。分析対象とする住宅地は、国土交通省が2015年に整備した「住宅団地リスト」に掲載された千葉県下の住宅地とし、まず、地籍図およびゼンリン住宅地図を用いて各住宅地の空閑地率を解明する。さらに、開発年代、都心からの距離、地価、最寄り駅からの距離等を説明変数とするモデルを構築し、空閑地率の規定要因を解明する。また、空閑地を所有者個人またはコミュニティで有効活用している県内のいくつかの事例を調査する。これらにより得られた知見を統合し、首都圏郊外における今後の空閑地マネジメントのあり方を考察する。
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寺田 徹 / 東京大学 大学院新領域創成科学研究科 自然環境学専攻
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Zmap TOWN II 2003/04年度(Shape版)千葉県 データセット
Zmap TOWN II 2008/09年度(Shape版)千葉県 データセット
Zmap TOWN II (2013/14年度 Shape版) 千葉県 データセット
Zmap TOWN II (2016年度 Shape版) 千葉県 データセット
Zmap TOWN II (2020年度 Shape版) 千葉県 データセット
Zmap TOWN II (2022年度 Shape版) 千葉県 データセット
Zmap TOWN II 1997/98年度(Shape版)千葉県 データセット
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