東京都区部における多様化する業務系市街地の実態
完了
Yuki AKIYAMA
東京都区部では、2000年代以降、都心部を中心に、大規模なオフィス開発が相次いでいる。一方で、オフィス需要は全体としては低迷しており、相次ぐ大規模オフィス開発と相俟って、オフィス等業務機能の集積地（以下、業務系市街地）の再編が起きている。大規模オフィス開発が生じていない業務系市街地では、建物用途転換（店舗等の進出など）、土地利用転換（住宅建設など）が進行し、多様な市街地の様相が見られる。 本研究では、2000年代以降の東京都区部について、大規模オフィス開発が生じていない業務系市街地における、多様な市街地変容の実態を把握し、都市計画上の課題を特定する。事業所テレポイントデータ、建物ポリゴンデータを用いて、店舗・事業所の進出・撤退状況、建物更新の動態を把握する。
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真鍋 陸太郎 / 東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻
村山 顕人 / 東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻
圓山 王国 / 東京大学大学院 工学系研究科 都市工学専攻
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Zmap TOWN II 1997/98年度（Shape版）東京都 データセット
Zmap TOWN II 2003/04年度（Shape版）東京都 データセット
Zmap TOWN II 2008/09年度（Shape版）東京都 データセット
Zmap TOWN II (2013/14年度 Shape版) 東京都 データセット
座標付き電話帳DBテレポイント（P1A02_2010年2月）
座標付き電話帳DBテレポイント（P1A12_2011年2月）
座標付き電話帳DBテレポイント（P1A22_2012年2月）
座標付き電話帳DBテレポイント（P1A32_2013年2月）
座標付き電話帳DBテレポイント（P1A42_2014年2月）
座標付き電話帳DBテレポイント 法人版（P1B52_2015年2月）
座標付き電話帳DBテレポイント 法人版（P1B62_2016年2月）
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